地球環境を考えるなら、断然リユース蓄電池です。

持続可能な社会を形成するために再生可能エネルギーの発展とその活用の手段として蓄電池を設置することは周知の事実として広まってきています。

ただしその蓄電池を製造する際には大きなエネルギーを必要とし、CO2を排出することは忘れがちです。

リチウムイオン電池はその製造時に、1kWhあたり175kgのCO2を排出します。20kWhの蓄電量ですと3.5ｔものCO2を排出します。

鉛蓄電池も同様に、1kWhあたり90kgのCO2を排出します。

リユース蓄電池は本来廃棄される蓄電池の再活用ですので、CO2の排出はほぼゼロです。

設置する蓄電池に迷ったらこの事実を思い出してください。

そして、リユース蓄電池をぜひ選択してください。

当NPOの最終目標は地域エネルギー自給です。

（もちろん原子力エネルギーも輸入ですからゼロが目標です。）

私たちはミニオフグリッドシステムによる防災対応力の向上と、

グリッドタイインバーターシステムによる自然エネルギー普及（節電）を活動目的としています。

海外活動においても同様であり、地域が自立できるよう地域内でのエネルギーの創出と地域内でのバッテリーリユースサイクルの構築が目標です。（地域外からの支援が前提となって成り立つシステムは持続可能性が低いと考えております。）したがって、日本国内からの輸出は前提としておりません。

オフグリッド用（再生）リユース蓄電池を販売しています。

私たちの活動は、安価な蓄電池を販売することにより、

多くの人々に持続可能な発電に取り組んでもらうことを目的としています。

産業廃棄物処理されている使用済み蓄電池をリユースすることにより、

地球環境に対する多様なメリット、経済的メリットを生み出しています。

オフグリッド独立電源には、

安くて性能の良い、

「NPO法人非電化地域の人々に蓄電池をおくる会」の

再生リユースバッテリーを

ぜひ、お使いください！

当NPOのパルス延命装置、おすすめです！

リユース蓄電池は、さらに長く大切に使ってください。

鉛蓄電池パルス延命装置のご説明

鉛蓄電池延命パルス装置について.pdf

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　　★パルス延命装置の価格

　　　　24Vシステムまで対応　15,000円（税別）

　　　　48Vシステムまで対応　18,000円（税別）　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　1年間製品保証つき

能登応援チャリティイベントに参加いたしました

「能登応援チャリティイベント」（主催：NPO法人チーム東松山）にイベント用オフグリッド電源の供給で協力参加いたしました。

　当日は防災関連品のチャリティ販売もおこない、全額を被災支援金として寄付いたしました。（2024.09.29）

ふくしま自然エネルギー基金より感謝状を受けました

再生リユースバッテリーおよび鉛蓄電池パルス延命装置をオフグリッドシステム用に寄贈したことにつきまして、（財）ふくしま自然エネルギー基金殿より感謝状をいただきました。

市民電力連絡会に加盟いたしました

2015年8月に当NPO法人は、市民電力連絡会に正会員として加盟いたしました。

市民電力連絡会は、関東圏の市民発電に関する団体がほとんと参加している団体です。

当NPOは、今後のオフグリッドの必要性から、市民発電をおこなっている団体と横の繋がりを作っていきたい、

と考えております。

市民電力連絡会ホームページ

http://peoplespowernetwork.jimdo.com/

武蔵野銀行との使用済みバッテリー供給に関する契約締結

6月16日付で、武蔵野銀行（本社さいたま市）と使用済みバッテリー供給に関する契約を締結しました。その契約に基づいて、7月6日に使用済みバッテリーの有償譲渡を受けました。

7月15日に、武蔵野銀行がこの件についてのプレスリリースをおこないました。

プレスリリース　平成27年7月15日

【総企】ニュースリリース　県内ＮＰＯ法人と協働したＣＳＲの取組みについて27.7

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彩の国ビジネスアリーナ2015に出展いたしました。

1月28日（水）、29日（木）さいたまスーパーアリーナにて開催された、「彩の国ビジネスアリーナ2015」に出展いたしました。
一般のブースではなく、埼玉県県民生活部共助社会づくり課のNPO法人のコーナーで県内のNPO法人の中から選抜されて出展しました。

政府広報オンラインに紹介されました。

「ソーシャルビジネス」を支援
社会的課題にビジネスの手法で取り組む人を後押し
：政府広報オンライン

非電化地域の子どもたちに一灯の明かりを贈るNPO法人を支援

電気は、私たちの便利な暮らしに欠かせない大切なライフラインです。しかし、世界には、電気が届かない非電化地域に暮らし、電気がもたらすメリットを受けられない人が大勢います。NPO法人非電化地域の人々に蓄電池をおくる会（埼玉県）は、そうした非電化地域の人々にリユースバッテリーを供給し、生活を支援するため、平成25年に設立された組織です。同法人では、使用済み蓄電池を回収、再生処理し、電気が通じていない家庭に安価で販売する事業を展開。東日本大震災の復興支援では、被災地にもリユースバッテリーを供給しました。

現在は、他のNPO法人などとも協働しながら、海外の非電化地域へのリユースバッテリーの供給や、国内の独自電源向けにリユースバッテリーの販売事業を行っています。ケニアで進めている再生バッテリー活用プロジェクトでは、バッテリー再生器の提供とバッテリー再生技術の指導にあたる予定。最終的には、現地でのバッテリーリユース、リサイクルの仕組みをつくることを目標としています。